第12巻2号 (2017)

 

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  • 田代, 裕一 (西南学院大学学術研究所, 2017-02)
    本稿では、特別活動における学級活動の授業分析を通して、これからの学校教育に求められるアクティブ・ラーニングの方法について検討した。A小学校での6年生の学級活動の事例を分析した結果、子どもたちが主体的に課題をとらえ、協働的にその解決を進め、さらに新しい提案を出して決定し、課題解決の見通しを持つに至っていることがわかった。このような実践の意義を考えることで、学級活動だけでなく教科の授業においても、子どもの司会や議論を取り入れた「会議」方式が ...
  • 吉岡, 直子 (西南学院大学学術研究所, 2017-02)
    学習指導要領改訂における公民科の再編成方針(現代社会の廃止と「公共」の創設)やアクティブラーニングの導入(「次期学習指導要領等に向けた審議のまとめ」中央教育審議会教育課程部会平成28.8.26)、18歳選挙権の実施と成年年齢引き下げの動きなど、高校公民科は大きな転機を迎えている。本報告は、本学教職課程科目である「社会科・公民科教育法Ⅰ」のグループワークを中心とした授業における受講生の意識の変容を明らかにしようとするものである。
  • 田原, 直美; 山口, 裕幸 (西南学院大学学術研究所, 2017-02)
    本研究の目的は,職場チームにおける対面的なコミュニケーションの発達過程を実証的に明らかにし,パフォーマンスとの関連を検討することである。実際の組織のプロジェクトチームを対象に,11カ月間,対面的なコミュニケーションを記録・測定した。チーム毎の対面時間と3つのコミュニケーション・ネットワーク指標―密度,推移性,集中度次数を,上期-中期-下期の3つの時期に分けて算出し,パフォーマンスの程度(3)×時期(3)の分散分析を行った。分析の結果,ど ...
  • 松永, 裕二 (西南学院大学学術研究所, 2017-02)
    文部科学省の「平成26年度公立学校教職員の人事行政状況調査について」によれば、2014年度に9,677人の教職員が懲戒処分等(訓告等を含む)を受けた(前年度から183人の増加)。そのうち体罰で懲戒処分等を受けたのは952人で、前年度(2013年度)の3,953人に比べると3,000人も減少した。2012年度に体罰で懲戒処分等を受けた教職員数は2,253人であった。2014年度に体罰による懲戒処分者がこのように激減したのには理由がある。2 ...
  • 小林, 隆児 (西南学院大学学術研究所, 2017-02)
    これまで長い間、発達障碍の精神療法は困難で、ある意味禁忌ないし無効であるかのように信じられてきた。そこで筆者が実践している発達障碍の精神療法について、その基本的考え方となぜ多くの臨床家にとって難しいのか筆者の関係発達臨床の立場から以下のように論じた。①<患者-治療者>関係で立ち上がるもの(間主観での体験)に関係の特徴(問題)が端的に示されている。②そのことを面接でタイミングよく取り上げると、相手(母親や患者)はそれに気づくとともに、自分 ...
  • 小林, 隆児 (西南学院大学学術研究所, 2017-02)
    こころの病の成因を、母子を基軸とする関係の中で生起したアンビヴァレンスに求め、それが生涯発達過程で息づいていると考える筆者は、「関係」と「情動(甘え)」に焦点を当てた治療を実践している。それを筆者は「関係発達臨床」と称している。その基本にあるのは、こころの病の治療も本来人間のこころが育まれていく過程も原理的に同じだとの考えである。よって「関係発達臨床」で母子関係あるいは<患者-治療者>関係が修復ないし再生すれば、本来のこころの成長発達へ ...

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