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階層型効用関数の応用分析:2部門モデルと複合財

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dc.contributor.author 仲澤 幸壽 ja
dc.date.accessioned 2014-09-02T10:45:46Z
dc.date.available 2014-09-02T10:45:46Z
dc.date.issued 2009-03 ja
dc.identifier.issn 02863294 ja
dc.identifier.uri http://repository.seinan-gu.ac.jp/handle/123456789/721
dc.description.abstract 階層型効用関数の応用分析例を紹介する。階層型効用関数では,通常の限界代替率の性質が満たされないために,需要関数の導出方法も特殊となるだけでなく,導出される需要曲線にも特異な性質がある。その特性を際立たせるものとして,階層型効用関数を有する個人で形成される2部門モデルを考察する。2段階の各階層財の生産にそれぞれの部門が特化していると仮定すると,個人の同質性が仮定されなくても両部門の実質所得均等化が達成されるケースがある。これは階層型効用関数を前提としたときの著しい特徴である。なぜなら,通常の効用関数を前提にした一般均衡モデルでは,個人の同質性を仮定しなければ所得均等化は帰結しないからである。さらに,各階層財の要素を混合して含有する複合財を定義し,複合財を賦与された個人間での交換が生じるためには,個人間で階層財を構成する要素の解釈が異なるという条件が必要であることも示される。この点は,階層型効用関数のもう1つの特徴ということができる。さらに,複合財のケースにおいては,消費者をセグメントしてターゲットを絞るマーケティングが合理的になることにも言及される。 ja
dc.language.iso jpn ja
dc.publisher 西南学院大学学術研究所 ja
dc.title 階層型効用関数の応用分析:2部門モデルと複合財 ja
dc.contributor.transcription ナカザワ コウジュ ja
dc.contributor.alternative Koju NAKAZAWA
dc.type.niitype Departmental Bulletin Paper ja
dc.identifier.jtitle 経済学論集 ja
dc.identifier.volume 43巻 ja
dc.identifier.issue 4号 ja
dc.identifier.spage 59 ja
dc.identifier.epage 79 ja


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