第49巻2・3号 (2014): Recent submissions

  • 上垣, 彰 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    American historian of social thought, Peter Gay says “I think it is now apparent that politics presented the enlightenment with a dilemma of heroic proportions. The philosophes stood for reform; they stood, at the same ...
  • 尾上, 修悟 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    フランスのミッテラン(Mitterrand)社会党政権は,その成立当初より,欧州建設をいかに推進するか,という課題を抱えていた。ここでフランスは,伝統的精神を成す国民主義的志向と,欧州統合を支える超国民主義的志向をどのようにバランスさせるかが問われた。そしてその第2次政権が開始されると,今度は,フランスが経済・通貨同盟の設立を主導し,そこにおける自身の役割をいかに高めるか,という点が大きな課題として浮上する。フランスはそこで,当同盟の基 ...
  • 近藤, 春生 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    我が国では,特にバブル崩壊後の1990年代に景気対策として公共投資が積極的に用いられてきたにも関わらず,景気回復が思わしくなかったこともあり,公共投資の有効性や,社会資本の効率性について懐疑的な見方がなされるようになって久しい。しかしながら,2012年の総選挙で約3年ぶりに政権に復帰した自民党は「国土強靭化」をスローガンに,再び公共投資を増額する意向を示している。少子高齢化を背景に,我が国の財政状況はより厳しくなることが予想され,効率的 ...
  • 仲澤, 幸壽 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    日々の生活において,健康であることが様々な消費活動から効用を得る上で重要な要素になっている.そのため,人々は健康を維持向上させようとエクササイズをしたり,健康によいと思われる食品を消費やサプリメントを摂ったりする.それらの行動は消費という側面と,健康という資産を維持向上させる投資という側面とを持つ.他方では,行動経済学的観点からすると,健康であることが常態である個人にとって,それは現状であり参照点であるということになる.この論文では,期 ...
  • 平井, 秀明 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    The main purpose of this paper is to demonstrate the existence of pure-strategy Nash equilibria in an “n” team sporting contest. Since the seminal papers of Szymanski (2003, 2004) and Szymanski and Késenne (2004), the Nash ...
  • 前田, 廉孝 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    本稿の課題は,効率的市場仮説を検証した経済史研究を概観することにより,既往研究で利用されてきた計量分析の方法とその問題点を指摘し,同仮説の検証を意図した歴史研究へ適用可能な計量分析方法を提示する点にある。本稿の考察より,第1に歴史研究において効率的市場仮説の「正否」を二項対立的に問う必要はないこと,第2に仮説検定の枠組に囚われたことによって軽視されてきた市場効率性の程度を計測する必要があること,第3に市場効率性を計測する際に特定期間にお ...
  • 吉岡, 慎一 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    OECD による所得不平等についての比較研究であるOECD(2008,2011)において,2008年までの約30年間OECD諸国における所得格差が拡大を続け,過去最大に達していることが報告された。長期のデータ系列が利用できるOECD22カ国中17カ国でジニ係数が上昇し続けているのである。近年の世界的経済危機の始まりまでに,OECDの大多数の国で家計所得の上位10%の所得上昇率が下位10%の所得上昇率を上回ったことが貧富の差の拡大の原因の ...
  • 相模, 裕一 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    この研究ノートの目的は,以下の3点である。第1 に,資産価格決定の3つの方法である状態価格,リスク中立確率,そして確率的割引ファクターの関係を明らかにすること。第2に,確率的割引ファクターと代表的個人の最適化行動の関係を明らかにし,併せてリスク回避度との関係を検討すること。そして,第3に具体的数値例を用いて,3つの資産価格決定法によるオプション理論価格を求めることである。この研究ノートでは議論を単純化するため,2期間モデル(今期t=0と ...
  • 伊佐, 勝秀 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    本学で筆者は、「労働政策」という講義を2008年度から毎年、担当している。講義後半では、地域雇用政策と国際労働政策というテーマを取り上げている。前者では日本全体の地域雇用政策の枠組みに加えて福岡県の雇用政策を、後者ではILOやOECD、EUの労働政策を取り上げている。これらのテーマの講義資料を準備する中で、かつて福岡県に「福岡県ILO協会」という団体が置かれていたことを知った。地域雇用政策と国際労働政策の結節点とおぼしき存在として興味を ...
  • 花田, 洋一郎 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
  • 前田, 廉孝 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-12)
    本稿の目的は,1896~1903年に大日本塩業協会(以下,協会)が発行した『大日本塩業協会会報』(以下,『会報』)に掲載された「雑報」記事の目録を公開することにある。この目録は,『会報』発行活動を中心に協会の活動内容について論じた拙稿(前田廉孝「日清戦後経営期における同業者団体の活動-大日本塩業協会の会報発行活動を事例に-」『社会経済史学』80巻2号(2014年8月))において分析に用いた記事目録の一部である。上記の拙稿では,中間組織を ...

サイト検索


ブラウズ

リンク