タイトル のブラウズ:

ソート項目: ソート順: 表示件数:

  • 高野, 学 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2007-09)
  • 高野, 学 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2012-03)
  • 田中, 孝志 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2004-09)
  • 小出, 秀雄 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2006-06)
  • 片山, 寛 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2008-03)
  • 原, 謙一 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2024-03)
  • 秋山, 淳 (西南学院大学言語教育センターSeinan Gakuin University Center for Language Education, 2013-03)
    石村(2000,2008)では,前項動詞(V)+後項動詞(R)の結果補語を持つ他動詞文は使役義を持つことを指摘している:(a)武松打死了老虎。ところが,そのほかに,使役義を持たないVR他動詞文も存在する:(b)这本书已经看完了。そこで,VR 他動詞文が使役義を持つものと非使役義を持つものの両方が存在する原因について,先行研究を再整理し,中国語教育における補助的な役割を目指すものである。
  • 吉岡, 慎一 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2017-01)
  • 平井, 秀明 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2020-03)
  • 仲澤, 幸壽 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2009-07)
    階層型効用関数の特定化によって,需要の価格弾力性が1未満で一定の市場と1より大になる市場とが併存する状況を導出し,マークアップ原理による価格形成が必然的になる市場モデルの例を提示する。弾力性が1より大の場合には,独占企業の価格形成であっても費用条件でのみ価格が決定され,マークアップ原理と同値のものとなる。弾力性が1未満の場合では独占的価格形成が意味をなさなくなるが,マークアップ原理による価格形成を採用するならば不完全競争市場も存在可能に ...
  • 佐々木, 武夫 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2010-03)
  • 小林, 隆児 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2014-02)
  • 小林, 隆児 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2017-08)
    「発達」の「障碍」の核心に迫るためには、乳幼児期早期における素質とし ての子どもと養育環境としての養育者とのあいだで繰り広げられるダイナミッ クな絡み合いの様相を直接観察し、その内実を捉えることが不可欠である。そ こで筆者がこれまで蓄積してきた母子ユニット(MIU)での知見をもとに、関 係の病理のありようを先に解説した(講演「アタッチメントと発達の問題を 『関係』から読み解く」、人間科学論集本号に掲載)。それを一言で言えば、母 親と関わ ...
  • 日原, 広志 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2019-03)
  • 工藤, 栄一郎 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2017-09)
  • 崔, 宗煥 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2016-09)
    2015年7月21日,韓国の朴大統領は,「公共」,「労働」,「金融」および「教育」などの4大部門における改革を2015年下半期の国政運営の核心的課題として宣言し,同年8月20日,国民向けの談話を発表した。この政府の方針を巡っては,当初から多くの批判や指摘が絶えず,今に至るまでに具体的な成果はみられていないといえる。とりわけ,労働部門改革に注目すれば,すでに,「通常賃金・勤労時間の短縮・定年延長」などの3大原案を巡り,いわゆる大統領直属の ...
  • 崔, 宗煥 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2017-01)
    近年の世界経済情勢をみれば,冷戦崩壊後にみられた全体的な成長軌道から,リーマン・ショック(2008年)に続いたユーロ危機(2010年)の影響などにより,世界経済情勢は,不安定な様子を呈しており,比較的に高い成長を続けてきた新興国までも,これまでの成長ぶりの減速感が明白なものとなってきている。2016年のIMF のWORLD ECONOMIC OUTLOOK(WEO)のタイトルは,「Too Slow for Too Long」となっている ...
  • 崔, 宗煥 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2024-03)
  • 崔, 宗煥 (西南学院大学学術研究所Seinan Gakuin University Academic Research Institute, 2016-09)
    近年,韓国経済は,中国経済の成長鈍化に伴う世界的な不況が懸念されている中で,その経済成長率の下落が危惧されている。いわゆる「チャイナ・ショック」による世界的な不況の兆しが,韓国経済のあらゆる部門において露呈し,その影響は拡大しつつある。第2次大戦後の日本経済の高度経済成長を追いかけるように,「ハンガン(漢江)の奇跡」ともいわれた高度経済成長を成し遂げてきた韓国経済の成長は,近年,その成長の勢いを失いつつあるのではないかという状況が続いて ...
  • 金, 兌妍 (西南学院大学言語教育センターSeinan Gakuin University Center for Language Education, 2023-03)