抄録:
前世紀から現在までの間に、道を走る車、消費と無駄、そして環境汚染が劇的に増大している。環境汚染により生息地が破壊され、土壌劣化、水質悪化と地球温暖化が促進して深刻な状況になっている。次世代のために現代の我々が持続可能な環境を実現させる責任はある。ただし、環境的な活動は膨大な投資を必要とし、非経済的な活動であると思われてきた。また、その費用は誰が負担するべきであるのか。ハート（1995年）は多国籍企業が持つ技術、資源、と事業に取り組む地理的な特徴が環境を保護するのに有利であると述べている。だが、非経済的な活動であるならば企業側が環境的な活動に取り組む動機は何になるのか。一つは、制定された規制によるモニタリング機能である。こうして、政治が規制を定めるのは企業へ強制的同型化な効果が期待できるとデマジオとパウル（1983年）は制度的同型化理論で説明している。同じ理論の枠組みでツーら（2010年）は日本の企業は規範的同型化に強く影響され、民間からの正統性を求めることが環境的な活動に取り組む動機であると主張した。正統性を求めるための環境的な活動は膨大な費用を招く事実は社会的責任報告書（CSR）、企業の社会的業績報告書（CSP）、レスポンシブル・ケア報告書などの持続可能性報告書を見て分かる。株主資本主義である以上は意思決定プロセスで費用対効果がしばしば評価されるが、この論文は環境的な活動の投資（費用と資本的支出の合計）が財務指標に影響を与えるかを検証する。具体的に、環境的な活動が売上、利益性（純利益と流動資産）、と株主価値に正の相関性を持ち、同時に長期借入金、流動負債、と負債の合計のような会計リスクには負の相関正を持つことが確認できれば、経営者には環境に責任を持って企業を運営する動機となる。
