2024-03-29T16:18:47Z
http://repository.seinan-gu.ac.jp/oai/request
oai:localhost:123456789/1194
2021-11-10T05:13:42Z
com_123456789_17
com_123456789_2
col_123456789_1193
先行需要情報を用いた生産在庫システムの シミュレーション分析
王, 暁華
オウ, ギョウカ
Wang, Xiaohua
先行需要情報(Advance demand information, ADI)は,出荷に先行して顧客から受け取る注文情報のことである。注文の到着から納期までの時間は需要リードタイムと呼ばれる。ADIはさまざまな形で存在している。たとえば,メーカーがサプライヤーに提示する内示計画はADIの一種である。オンラインショップが受け取った顧客の注文もADIといえる。また,ADIを活用することがサプライチェーンの効率および効果につながる。たとえば,生産企業が内示計画を用いてより正確な生産計画を立てることができる。オンラインショップはADIを価格設定や顧客セグメントの区分などに利用し,コスト削減の効果が期待できる。しかし,ADIには確定の情報もあり,注文のキャンセルや数量・納期の変更など不十分な情報もある。多くの場合,ADIを利用する効果が見られるが,採用する戦略によって効果の程度が違う。本論文では,不確実なADIをもつ多段階のプル生産在庫システムを対象とし,シミュレーションと統計の手法を用いてシステムの性能を解析する。
近年,ADIを考慮した生産在庫システムに関する研究が多くなされてきた。ここで,シミュレーション手法でADIをもつプル生産在庫システムを対象とする研究を紹介する。[6]では,3段階のかんばん制御の生産在庫システムを対象にADIの有無の効果を解析している。ADIがある場合,生
産リードタイムより需要リードタイムが長ければ,生産は見込生産(Maketo-stock, MTS)から受注生産(Make-to-order, MTO)に転換でき,つまり延期戦略をとることができる。そして,需要の早期出荷が許されず,ジャスインタイムで納入するが,納期の時点で在庫が不足の場合,受注残が許容されている。シミュレーション実験の要因は到着率やかんばん枚数,基点在庫水準,需要リードタイムなどで,評価尺度は平均在庫や受注残,平均総費用などである。ADIを利用した多くの場合,受注残や仕掛在庫,総在庫などの削減の効果があり,提案しているシステムは単純なプルシステムより効率がよいと報告されている。[5]では,ADIを考慮した3段階の生産在庫システムを対象とし,早期納入が許容されると仮定してシステムを解析している。その結果はADIの有効性が確認され,そしてかんばん制御と早期納入の併用の案が最良であると結論づけている。しかし,これらの研究では,注文は1回あたり製品1個の到着と仮定し,バッチサイズを考慮していない。そこで本研究では,顧客の注文はバッチサイズで到着し,そして注文量が確率分布に従うと仮定し,[6]のモデルを拡張する。本論文の構成は以下のとおりである。2章では本論文で取り扱う生産在庫システムについて述べる。3章ではシミュレーションモデルを構築する。4章ではシミュレーション実験を実施し,その結果を考察する。5章では結論を述べる。
2015-11-17T07:02:01Z
2015-11-17T07:02:01Z
2015-11-17T07:02:01Z
2015-07
0286-3324
http://repository.seinan-gu.ac.jp/handle/123456789/1194
西南学院大学商学論集
62
1
53
74
jpn
西南学院大学学術研究所
Seinan Gakuin University Academic Research Institute
oai:localhost:123456789/1195
2021-11-10T05:13:42Z
com_123456789_17
com_123456789_2
col_123456789_1193
鉄道貨物輸送のインフラ整備に関する考察
福田, 晴仁
フクダ, セイジ
Fukuda, Seiji
鉄道貨物輸送は、安全性、安定性、高速大量輸送、エネルギー効率、労働生産性、環境負荷等の観点において優位性が大きい。とりわけ輸送需要の大きい都市間における、コンテナ列車による長距離高速輸送は、わが国の鉄道貨物輸送の特性が最も発揮し得る分野である。鉄道の主要幹線における貨物輸送力の増強は、貨物輸送を自動車から鉄道に転換するモーダルシフトを促進する施策であり、社会的費用の抑制、少子高齢化の進展にともなう労働力不足への対処、希少なエネルギー資源の効率的な利用といった政策課題の解決に資するものである。しかしながら、わが国の鉄道は、周知のとおり主要幹線において旅客輸送の需要が大きく、既存の設備を活用するのみでは、貨物輸送力の増強は困難である。このため、主要幹線において、鉄道貨物輸送力の増強を目的としたインフラストラクチャーの整備(以下、鉄道貨物インフラ整備と略す)が近年実施されている。本稿では、これまで実施された鉄道貨物インフラ整備を概観し、整備後の効果を確認する。そのうえで、現行の鉄道貨物インフラ整備を評価し、今後の鉄道貨物インフラ整備に向けた課題を考察したい。鉄道貨物インフラ整備についての主な先行研究は、管見の限り以下のとおりである。佐藤(2005)、佐藤(2012a)、佐藤(2012b)は鉄道貨物インフラ整備の概要を詳細に記述している。他に佐藤(1998)、松永(2009)、Aoki(2009)、国土交通省鉄道局(2013)も鉄道貨物インフラ整備について述べている。鶴(2005)、近藤(2008)、小澤(2010a)、苦瀬(2010)、高橋(2011)は、モーダルシフトについての国の施策が不十分であると批判している。矢野・林(2009)は、鉄道貨物輸送ネットワークの整備は、国の政策として中長期的に検討されるべきものであり、短期的には制度面、資金面から対応が難しいと指摘している。鉄道貨物事業者により考察された先行研究としては鎌田(2000a)、鎌田(2000b)、鎌田・山本・舟橋(2001)、宮澤(2003)、村山(2007)、舟橋(2008)、Funahashi(2009)、日本貨物鉄道(2013)がある。
2015-11-17T07:49:23Z
2015-11-17T07:49:23Z
2015-11-17T07:49:23Z
2015-07
0286-3324
http://repository.seinan-gu.ac.jp/handle/123456789/1195
西南学院大学商学論集
62
1
1
22
jpn
西南学院大学学術研究所
Seinan Gakuin University Academic Research Institute